腎臓のご病気

腎臓のご病気についての認定基準は下記のとおりです。

第12節/腎疾患による障害
腎疾患による障害の程度は、次により認定する。
1 認定基準
腎疾患の障害については、次のとおりである。

令 別 表 障害の程度 障 害 の 状 態
国 年 令 別 表 1級 身体の機能の障害又は長期にわたる安静を必要とする病状が前各号と同程度以上と認められる状態であって、日常生活の用を弁ずることを不能ならしめる程度のもの
国 年 令 別 表 2級 身体の機能の障害又は長期にわたる安静を必要とする病状 が前各号と同程度以上と認められる状態であって、日常生活が著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のもの
厚年令別表1 3級 身体の機能に、労働が制限を受けるか、又は労働に制限を加えることを必要とする程度の障害を有するもの


腎疾患による障害の程度は、自覚症状、他覚所見、検査成績、一般状態、治療及び病状の経過、人工透析療法の実施状況、具体的な日常生活状況等により、総合的に認定するものとし、当該疾病の認定の時期以後少なくとも1年以上の療養を必要とするものであって、長期にわたる安静を必要とする病状が、日常生活の用を弁ずることを不能ならしめる程度のものを1級に、日常生活が著しい制限を受けるか又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のものを2級に、また、労働が制限を受けるか又は労働に制限を加えることを必要とする程度のものを3級に該当するものと認定する。

2 認定要領
(1) 腎疾患による障害の認定の対象はそのほとんどが、慢性腎不全に対する認定である。
慢性腎不全とは、慢性腎疾患によって腎機能障害が持続的に徐々に進行し、生体が正常に維持できなくなった状態をいう。すべての腎疾患は、長期に経過すれば腎不全に至る可能性がある。腎疾患で最も多いものは、糖尿病性腎症、慢性腎炎(ネフローゼ症候群を含む。)、腎硬化症であるが、他 にも、多発性嚢胞腎、急速進行性腎炎、腎盂腎炎、膠原病、アミロイドーシス等がある。
(2) 腎疾患の主要症状としては、悪心、嘔吐、食欲不振、頭痛等の自覚症状、浮腫、貧血、アシドーシス等の他覚所見がある。
(3) 検査としては、尿検査、血球算定検査、血液生化学検査(血清尿素窒素、血清クレアチニン、血清電解質等)、動脈血ガス分析、腎生検等がある。
(4) 病態別に検査項目及び異常値の一部を示すと次のとおりである。
① 慢性腎不全

区分 検査項目 単位 軽度異常 中度異常 高度異常
内因性クレアチニン
クリアランス
ml/分 20 以上 30 未満 10 以上 20 未満 10 未満
血清クレアチニン mg/dl 3 以上 5 未満 5 以上 8 未満 8 以上

(注) eGFR(推算糸球体濾過量)が記載されていれば、血清クレアチニンの異常に替えて、eGFR(単位は ml/分/1.73 ㎡)が10 以上 20 未満のときは軽度異常、10 未満のときは中等度異常と取り扱うことも可能とする。
② ネフローゼ症候群

区分 検査項目 単位 異常
尿蛋白量 (1日尿蛋白量又は 尿蛋白/尿クレアチニ ン比) g/日 又は g/gCr 3.5 以上を持続する
血清アルブミン (BCG法) g/dl 3.0 以下
血清総蛋白 g/dl 6.0 以下

 
(5) 腎疾患による障害の程度を一般状態区分表で示すと次のとおりである。
一般状態区分表

区 分 一 般 状 態
無症状で社会活動ができ、制限を受けることなく、発病前と同等にふるまえるもの
軽度の症状があり、肉体労働は制限を受けるが、歩行、軽労働や座業はできるもの 例えば、軽い家事、事務など
歩行や身のまわりのことはできるが、時に少し介助が必要なこともあり、 軽労働はできないが、日中の 50%以上は起居しているもの
身のまわりのある程度のことはできるが、しばしば介助が必要で、日中の 50%以上は就床しており、自力では屋外への外出等がほぼ不可能となったもの
身のまわりのこともできず、常に介助を必要とし、終日就床を強いられ、活動の範囲がおおむねベッド周辺に限られるもの

(6) 各等級に相当すると認められるものを一部例示すると次のとおりである。

障害の程度 障 害 の 状 態
1級 前記(4)①の検査成績が高度異常を1つ以上示すもので、かつ、一般状態区分表のオに該当するもの
2級 1 前記(4)①の検査成績が中等度又は高度の異常を1つ以上示すも ので、かつ、一般状態区分表のエ又はウに該当するもの
2 人工透析療法施行中のもの
3級 1 前記(4)①の検査成績が軽度、中等度又は高度の異常を1つ以上示すもので、かつ、一般状態区分表のウ又はイに該当するもの
2 前記(4)②の検査成績のうちアが異常を示し、かつ、イ又はウのいずれかが異常を示すもので、かつ、一般状態区分表のウ又はイに該当するもの

(7) 人工透析療法施行中のものについては、原則として次により取り扱う。
ア 人工透析療法施行中のものは2級と認定する。なお、主要症状、人工透析療法施行中の検査成績、長期透析による合併症の有無とその程度、具体的な日常生活状況等によっては、さらに上位等級に認定する。
イ 障害の程度を認定する時期は、人工透析療法を初めて受けた日から起算して3月を経過した日(初診日から起算して1年6月を超える場合を除く。 )とする。
(8) 検査成績は、その性質上変動しやすいものであるので、腎疾患の経過中において最も適切に病状をあらわしていると思われる検査成績に基づいて認定を行うものとする。
(9) 糸球体腎炎(ネフローゼ症候群を含む。)、腎硬化症、多発性嚢胞腎、腎盂腎炎に罹患し、その後慢性腎不全を生じたものは、両者の期間が長いものであっても、相当因果関 係があるものと認められる。
(10) 腎疾患は、その原因疾患が多岐にわたり、それによって生じる臨床所見、検査所見も、また様々なので、前記(4)の検査成績によるほか、合併症の有無とその程度、他の一般検査及び特殊検査の検査成績、治療及び病状の経過等も参考とし、認定時の具体的な日常 生活状況等を把握して総合的に認定する。
(11) 腎臓移植の取扱い
ア 腎臓移植を受けたものに係る障害認定に当たっては、術後の症状、治療経過、検査成績及び予後等を十分に考慮して総合的に認定する。 イ 障害年金を支給されている者が腎臓移植を受けた場合は、臓器が生着し、安定的に機能するまでの間を考慮して術後1年間は従前の等級とする。

(注)病状判定に際しては、動脈血 O2分圧値を重視する。

B表 予測肺活量1秒率

検査項目 単位 軽度異常 中等度異常 高度異常
予 測 肺 活 量 1 秒 率 % 40~31 30~21 20 以下

(5) 呼吸不全による障害の程度を一般状態区分表で示すと次のとおりである。

(6) 呼吸不全による各等級に相当すると認められるものを一部例示すると次のとおりである。

障害の程度 障 害 の 状 態
1級 前記(4)のA表及びB表の検査成績が高度異常を示すもので、かつ、 一般状態区分表のオに該当するもの
2級 前記(4)のA表及びB表の検査成績が中等度異常を示すもので、かつ、 一般状態区分表のエ又はウに該当するもの
3級 前記(4)のA表及びB表の検査成績が軽度異常を示すもので、かつ、 一般状態区分表のウ又はイに該当するもの

なお、呼吸不全の障害の程度の判定は、A表の動脈血ガス分析値を優先するが、 その他の検査成績等も参考とし、認定時の具体的な日常生活状況等を把握して、総合的に認定する。

(7) 慢性気管支喘息については、症状が安定している時期においての症状の程度、使 用する薬剤、酸素療法の有無、検査所見、具体的な日常生活状況等を把握して、総合的に認定することとし、各等級に相当すると認められるものを一部例示すると次のとおりである。

障害の程度 障 害 の 状 態
1級 最大限の薬物療法を行っても発作強度が大発作となり、無症状の 期間がなく一般状態区分表のオに該当する場合であって、予測肺活 量 1 秒率が高度異常(測定不能を含む) 、かつ、動脈血ガス分析値が 高度異常で常に在宅酸素療法を必要とするもの
2級 呼吸困難を常に認める。常時とは限らないが、酸素療法を必要とし、一般状態区分表のエ又はウに該当する場合であって、プレドニゾロンに換算して 1 日 10 ㎎相当以上の連用、又は 5 ㎎相当以上の連用と吸入ステロイド高用量の連用を必要とするもの
3級 喘鳴や呼吸困難を週 1 回以上認める。非継続的なステロイド薬の 使用を必要とする場合があり、一般状態区分表のウ又はイに該当する場合であって、吸入ステロイド中用量以上及び長期管理薬を追加 薬として2剤以上の連用を必要とし、かつ、短時間作用性吸入β₂刺 激薬頓用を少なくとも週に 1 回以上必要とするもの

(注1) 上記表中の症状は、的確な喘息治療を行い、なおも、その症状を示すものであること。 また、全国的に見て、喘息の治療が必ずしも専門医(呼吸器内科等)が行っているとは限らず、また、必ずしも「喘息予防・管理ガイドライン 2009(JGL 2009)」に基づく治療を受けているとは限らないことに留意が必要。
(注2) 喘息は疾患の性質上、肺機能や血液ガスだけで重症度を弁別することには無 理がある。このため、臨床症状、治療内容を含めて総合的に判定する必要があ る。
(注3) 「喘息+肺気腫(COPD) 」あるいは、 「喘息+肺線維症」については、呼吸不全の基準で認定する。

(8) 在宅酸素療法を施行中のものについては、原則として次により取り扱う。
ア 常時(24 時間)の在宅酸素療法を施行中のもので、かつ、軽易な労働以外の 労働に常に支障がある程度のものは 3 級と認定する。
なお、臨床症状、検査成績及び具体的な日常生活状況等によっては、さらに上 位等級に認定する。
イ 障害の程度を認定する時期は、在宅酸素療法を開始した日(初診日から起算し て 1 年 6 月を超える場合を除く。 )とする。
(9) 原発性肺高血圧症や慢性肺血栓塞栓症等の肺血管疾患については、前記(4)のA表 及び認定時の具体的な日常生活状況等によって、総合的に認定する。
(10)慢性肺疾患により非代償性の肺性心を生じているものは 3 級と認定する。 なお、治療及び病状の経過、検査成績、具体的な日常生活状況等によっては、さらに上位等級に認定する。
(11)慢性肺疾患では、それぞれ個人の順応や代償という現象があり、また他方では、 多臓器不全の病状も呈してくることから、呼吸機能検査成績が必ずしも障害の程度 を示すものとは言えない。
(12)肺疾患に罹患し手術を行い、その後、呼吸不全を生じたものは、肺手術と呼吸不全発生までの期間が長いものであっても、相当因果関係があるものと認められる。

国 民 年 金 ・ 厚 生 年 金 保 険  障 害 認 定 基 準 平成 29年 12 月 1 日改正より