耳のご病気

耳のご病気は、感音性難聴等が対象です。
障害年金は、原則的に両耳で認定します。(障害手当金の対象になる場合は片方の耳で認定されることもあります。)
また、聴力レベルのデシベル値が認定基準に足りない場合でも最良語音明瞭度によっては年金の対象になることもあるので、その場合は語音明瞭度の検査を受けた方が良いでしょう。
語音明瞭度の検査は、耳鼻科であっても検査ができないところもあるので、必要な場合は、語音明瞭度の検査のできる耳鼻科で計測してもらいます。

以下、耳のご病気についての認定基準です。

第2節/聴覚の障害

聴覚の障害による障害の程度は、次により認定する。
1 認定基準
聴覚の障害については、次のとおりである。

令 別 表 障害の程度 障 害 の 状 態
国 年 令 別 表 1級 両耳の聴力レベルが 100 デシベル以上のもの
国 年 令 別 表 2級 両耳の聴力レベルが 90 デシベル以上のもの
国 年 令 別 表 2級 身体の機能の障害が前各号と同程度以上と認められる状態であって、日常生活が著しい制限を受けるか、又は 日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度 のもの
厚年令別表第1 3級 両耳の聴力が、40 センチメートル以上では通常の話 声を解することができない程度に減じたもの
厚年令別表第2 障害手当金 一耳の聴力が、耳殻に接しなければ大声による話を 解することができない程度に減じたもの

2 認定要領
聴覚の障害による障害の程度は、純音による聴力レベル値(純音聴力レベル値)及び 語音による聴力検査値(語音明瞭度)により認定する。

(1) 聴力レベルは、オージオメータ(JIS 規格又はこれに準ずる標準オージオメータ) によって測定するものとする。 ただし、聴覚の障害により障害年金を受給していない者に対し、1級に該当する診断を行う場合には、オージオメータによる検査に加えて、聴性脳幹反応検査等の他覚 的聴力検査又はそれに相当する検査を実施する。また、その結果(実施した検査方法 及び検査所見)を診断書に記載し、記録データのコピー等を提出(添付)するものとする。

(2) 聴力レベルのデシベル値は、話声域すなわち周波数 500、1000、2000 ヘルツにおけ る純音の各デシベル値をa、b、cとした場合、次式により算出する。
平均純音聴力レベル値=a + 2b + c÷4

なお、この算式により得た値が境界値に近い場合には

a + 2b + 2c +d÷6
の算式により得た値を参考とする。

a:周波数 500 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値
b:周波数 1000 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値
c:周波数 2000 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値
d:周波数 4000 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値

(3) 最良語音明瞭度の算出は、次によるものとする。
ア 検査は、録音器又はマイク付オージオメータにより、通常の会話の強さで発声し、 オージオメータの音量を適当に強めたり、弱めたりして最も適した状態で行う。
イ 検査語は、語音弁別能力測定用語音集により、2秒から3秒に1語の割合で発声し、語音明瞭度を検査する。 なお、語音聴力表は、「57s式語表」あるいは「67s式語表」とする。
ウ 語音明瞭度は、次式により算出し、語音明瞭度の最も高い値を最良語音明瞭度 (語音弁別能)とする。
語音明瞭度=正答語音数÷検査語数 ×100%

(4) 「身体の機能の障害が前各号と同程度以上と認められる状態であって、日常生活が 著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度の もの」とは、両耳の平均純音聴力レベル値が 80 デシベル以上で、かつ、最良語音明瞭 度が30%以下のものをいう。

(5) 「両耳の聴力が、40 センチメートル以上では通常の話声を解することができない程 度に減じたもの」とは、次のいずれかに該当するものをいう。
ア 両耳の平均純音聴力レベル値 70デシベル以上のもの
イ 両耳の平均純音聴力レベル値が 50 デシベル以上で、かつ、最良語音明瞭度が50%以下のもの

(6) 「一耳の聴力が、耳殻に接しなければ大声による話を解することができない程度に 減じたもの」とは、一耳の平均純音聴力レベル値が 80デシベル以上のものをいう。

(7) 聴覚の障害により障害年金を受給していない者の障害の状態が1級に該当する場合 は、オージオメータによる検査結果のほか、聴性脳幹反応検査等の他覚的聴力検査又 はそれに相当する検査結果を把握して、総合的に認定する。

(8) 聴覚の障害(特に内耳の傷病による障害)と平衡機能障害とは、併存することがあるが、この場合には、併合認定の取扱いを行う。

国 民 年 金 ・ 厚 生 年 金 保 険  障 害 認 定 基 準 平成 29年 12 月 1 日改正より